メットライフ生命のマイページは「ご契約者さまWEBサービス」
一般に「メットライフ生命のマイページ」と呼ばれるオンラインサービスは、現在「ご契約者さまWEBサービス」という名称で提供されています。
ログイン後は、契約内容の確認だけでなく、さまざまな手続きができます。
- 契約内容の確認
- 住所・電話番号変更
- 入院・手術・通院給付金の一部請求
- 保険料支払方法の変更
- 改姓・改名手続き
- 受取人変更
- 生命保険料控除証明書の電子発行
- 解約返戻金の確認
- 対象契約の解約手続き
初めての場合は携帯電話番号でも登録できる
2026年現在、メットライフ生命に登録済みの携帯電話番号と生年月日を使って新規登録できます。SMSで送られるワンタイムパスワードを入力して登録する仕組みです。
携帯電話番号を登録していない場合などは、メールアドレスによる登録も可能で、その際には証券番号などが必要になります。
ログインできない場合
ログイン時には、セキュリティ対策としてメールまたはSMSによる6桁のワンタイムパスワード認証が求められる場合があります。
インターネットサービスに関する問い合わせ窓口として、0120-552-110が案内されています。受付時間は月~土9時~17時で、年末年始および祝日を除きます。
メットライフ生命の保険金請求方法
入院・手術・通院給付金については、条件を満たせばWEBで請求できます。WEB請求は24時間利用でき、公式サイトでは入力手続き自体は約5~10分で完了できると案内されています。
ただし、すべての保険金・給付金がWEB請求できるわけではありません。例えば、被保険者本人以外からの請求や、一部のがん保険・特約などは郵送手続きとなる場合があります。
保険金・給付金はいつ振り込まれる?
公式FAQでは、保険金・給付金は原則として、請求に必要な書類がメットライフ生命へ到着した日の翌日から、その日を含めて5営業日以内に支払うとしています。
例えば、必要書類に不足がある場合や、病院などへの事実確認が必要な場合は、さらに日数がかかることがあります。
振込後の着金については、円口座の場合、メットライフ生命が支払いを行った日の翌銀行営業日に着金すると案内されています。外貨口座では数日程度かかる場合があります。
「5営業日」と「5日」は同じではない
土曜日、日曜日、祝日、年末年始の会社休業日は5営業日に含まれません。そのため、週末や連休を挟めば暦上では1週間を超えることがあります。
メットライフ生命の住所変更方法
引っ越しをした場合は、住所変更を忘れずに行いましょう。住所が古いままだと、契約関係の重要な案内や控除証明書などが届かない原因になります。
住所・電話番号変更はご契約者さまWEBサービスから手続きできます。また、電話による手続きにも対応しています。
メットライフ生命の電話番号|問い合わせ内容で窓口が違う
| 問い合わせ内容・加入経路 | 電話番号 | 主な受付時間 |
|---|---|---|
| 保険の相談・新規検討 | 0120-654-000 | 月~土 9:00~18:00 |
| 営業社員・代理店・通信販売から加入 ※年金保険を除く |
0120-881-796 | 月~土 9:00~18:00 |
| 営業社員・代理店から年金保険に加入 | 0120-313-370 | 月~金 9:00~18:00 |
| 金融機関窓口から加入 | 0120-056-076 | 月~金 9:00~18:00 |
| WEBサービス関連 | 0120-552-110 | 月~土 9:00~17:00 |
休業日は窓口によって異なります。契約に関する問い合わせでは保険証券を手元に準備し、原則として契約者本人から連絡します。保険金・給付金請求については受取人から連絡するよう案内されています。
生命保険料控除証明書をなくした場合は再発行できる
年末調整や確定申告に必要な「生命保険料控除証明書」は、紛失した場合でも再発行できます。
メットライフ生命では毎年10月から翌年1月にかけて順次控除証明書を発送しています。発送時期は契約時期や保険料の払込方法などによって異なります。
再発行方法
- ご契約者さまWEBサービス
- Webフォーム
- 電話
2026年の公式案内では、再発行受付期間は10月初旬~3月下旬です。WEBサービスでは控除証明書の電子データもダウンロードできます。
再発行をWEBサービスから依頼した場合は原則として翌営業日以降に発送されますが、毎月10日~14日ごろの依頼では1週間程度かかる場合があります。
住所変更をしていないと届かない場合がある
控除証明書の送付先は登録住所が基本となるため、転居した場合は先に住所変更を済ませておくことが重要です。再発行手続きと同時に住所変更を行い、新住所へ送付することもできます。
手続き以上に判断を誤りやすいのが「解約返戻金」と「ドル建て保険」です。どちらも画面に表示された数字だけを見ると、実際の利益・損失を正しく理解できない場合があります。
特にドル建て保険では「利率が高い=円で必ず増える」ではありません。為替と解約時期まで含めた本当の注意点を次ページで解説します。





