株価収益率（PER）とは？計算式・目安・高い低いの見方を初心者向けに解説

株価収益率が高い・低いとはどういう意味？

一般的に、PERが高い企業は利益に対して株価が高く、PERが低い企業は利益に対して株価が低いと説明されます。

ただし、「高い＝割高」「低い＝割安」と機械的に判断することはできません。PERには、企業の成長期待、利益の安定性、事業リスク、金利、市場全体の投資家心理などが反映されるためです。

例えば、現在の利益が小さくても、将来大きく成長すると期待されている企業は、高いPERで取引されることがあります。将来のEPSが増加すれば、株価が変わらなくてもPERは低下します。

一方、期待された成長を実現できなければ、業績予想の下方修正と株価下落が同時に起こる可能性があります。高いPERは成長期待の表れであると同時に、期待外れになったときの値下がりリスクも含んでいます。

PERが低い企業には、利益と比べて株価が低く、割安と評価できる場合があります。しかし、市場が将来の減益や事業リスクを先に織り込んでいる可能性もあります。

低PERであることだけを理由に購入すると、その後にEPSが減少し、株価が変わらなくてもPERが上昇することがあります。株価と利益の両方を確認することが欠かせません。

PERに、すべての企業へ共通する絶対的な目安はありません。「PERが一定の倍率以下なら割安、一定以上なら割高」と一律に判断することはできません。

PERの適正水準は、業種、成長率、金利、景気、市場環境、利益の安定性によって異なります。同じPERでも、年率の高い利益成長が続く企業と、長期的な減益が予想される企業では意味が異なります。

比較するときは、実績PERと予想PERを混ぜないことが重要です。連結と単体、調整後利益と会計上の利益など、計算の条件もそろえましょう。

日本取引所グループは、東京証券取引所に上場する企業について、各月末時点の規模別・業種別PERとPBRを公表しています。公表されている業種別PERは実績ベースです。

業界平均を使えば、同じような事業を行う企業の中で、対象企業のPERが相対的に高いか低いかを確認できます。ただし、平均値だけで投資判断を行うことは適切ではありません。

業界ごとに、利益の成長率、景気への反応、設備投資の規模、利益率、財務構造などが異なります。

成長期待が高い業界では、将来の増益を先に織り込み、平均PERが高くなることがあります。景気の影響を受けやすい業界では、現在の利益が高水準でも、将来の減益を見込んでPERが低くなる場合があります。

そのため、異なる業界に属する企業のPERを単純に比べても、適切な結論にならない可能性があります。まず同じ業界や似た収益構造の企業同士で比較しましょう。

市場環境と企業利益は変化するため、業界平均も固定された数字ではありません。古い平均値を現在の株価へそのまま当てはめないようにしましょう。

EPSがマイナスとなる赤字企業では、通常、PERは有効な形で算出できません。計算上は負の値になりますが、利益に対して株価が何倍かを比較するというPER本来の意味が失われます。

金融情報画面では「－」「N/A」「算出不能」などと表示されることがあります。日本取引所グループの業種別統計でも、1株当たり当期純利益がマイナスの場合はPERを算出不能として扱っています。

EPSがわずかな黒字の場合、PERは非常に大きな数字になります。例えば、株価が1,000円でEPSが1円なら、PERは1,000倍です。

この数字だけを見て極端に割高と判断するのではなく、利益が小さくなった理由を確認する必要があります。一時的な費用による減益であれば、翌期の利益回復によってPERが大きく変わる可能性があります。

保有資産や子会社の売却などによって一時的な利益が発生すると、EPSが大きくなり、PERが通常より低く見えることがあります。

その利益が翌期以降も続くとは限りません。決算短信や有価証券報告書を確認し、本業による継続的な利益と、一時的な損益を分けて考える必要があります。

PERとよく比較される指標がPBRです。どちらも株価の相対的な水準を見る指標ですが、比較する対象が異なります。